環境や社会に配慮した商品を広げるには、「正しいから買う」だけに頼らない視点が必要です。博報堂が全国5,000人を対象に実施した調査では、SDGsの認知率は48.0％。一方、環境配慮型の商品・サービスを選ぶ際の壁として、39.3％が経済的な負担を挙げました。
今回のポイント
- SDGsという言葉の認知は約半数で、社会への定着が一巡した段階にある
- 環境配慮を続けるうえでは、価格差や手間が依然として大きなハードル
- 節約、健康、使いやすさなど「自分の暮らしにも良い」実感が選択を後押しする
SDGsの視点
調査から見えてくるのは、サステナブルであることを商品の付加情報にとどめず、日常のメリットとして設計する必要性です。詰め替えによってごみが減るだけでなく保管しやすい、長く使えるため買い替え回数が減る、といった具体的な価値が選びやすさにつながります。
企業側には、環境への貢献を分かりやすく伝えることに加え、無理なく続けられる価格や売り場、使い勝手まで整える姿勢が求められます。
暮らし・社会との接点
買い物のたびに完璧な選択をする必要はありません。よく買う日用品を一つだけ詰め替え型にする、修理できる製品を選ぶなど、続けやすい基準を持つことが第一歩です。生活者の「選びやすさ」と企業の「つくり方」が重なったとき、持続可能な消費は特別な行動ではなくなっていきます。
これから注目したいこと
今後は、意識の変化だけでなく、実際の購入率や継続率がどう動くかにも注目です。価格と環境価値を両立する商品設計が、次の普及を左右します。
